再生医療
regenerative medicine
再生医療
regenerative medicine
切らない関節治療|整形外科で行う再生医療について
※当院で取り扱う再生医療は、関節再生医療を主としております。
整形外科における再生医療とは、患者自身の細胞を用いて、関節内の炎症を抑えたり、損傷した組織を修復したりする治療法のことです。
変形性関節症や関節に痛みを引き起こすケガ(例: 軟骨、半月板、靭帯の損傷)の状態に応じて、関節治療のアプローチが異なります。関節の変形が進行し、軟骨が大幅に減少している場合や痛みが強い場合、通常は人工関節置換手術が最適な選択肢とされます。人工関節置換手術は、重度な関節変形でも効果的に症状を改善できる効果的な治療法です。しかし、関節の変形が進行しておらず、軟骨がまだ一定程度残っている場合、関節を保存しながら治療を行う関節温存治療が適している場合もあります。
関節温存治療は、関節の機能を回復させるために、人工関節を使わない治療法の総称です。これには薬物療法、注射療法、リハビリテーションなどの保存療法が含まれます。また、関節鏡手術や骨切り手術など、特定の手術も関節温存治療に含まれます。
さらに、自身の細胞を活用して関節内の炎症を軽減し、損傷した組織を修復する関節再生治療と呼ばれるアプローチも存在します。
具体的には、PRP療法、ASC療法(培養幹細胞治療法)などがあり、軟骨がすり減って変形している変形性関節症などに有効とされています。
整形外科における再生医療のメリットとデメリット
メリット
- 患者自身の細胞を用いるため、拒絶反応のリスクが低い
- 手術や薬物療法に比べて、副作用が少ない
- 関節の機能を回復させることができる
デメリット
- まだ研究が進んでおり、効果が保証されていない
- 保険適用外の場合、費用が高額になる
整形外科における再生医療は、従来の治療法では効果が得られなかった患者や、手術や薬物療法のリスクを避けたい患者にとって、新たな治療の選択肢となる可能性があります。
なお、再生医療は、関節の痛みや炎症を抑えるだけでなく、骨折や靭帯損傷などの治療にも応用されています。
当院で取り扱う再生治療
PRP療法
PRP療法とは、Platelet Rich Plasmaの略で、日本語では多血小板血漿療法と呼ばれています。これは、患者自身の血液から血小板を濃縮し、これを患部に注射する治療法です。
血小板には、組織の修復や再生を促す成長因子が含まれています。PRP療法では、この成長因子を患部に直接届けることで、組織の修復を促す効果が期待できます。
PRP療法の手順は、以下のとおりです。
- 患者の血液を10~20ml採取する
- 採取した血液を遠心分離して血小板を濃縮する
- 濃縮した血小板を関節内に注入する
注入は、局所麻酔下で行われます。注入後は、安静を保つようにします。
費用について
PRP治療 | 1回 | 50,000円 |
副作用やリスク
- 注射部位の痛みや腫れ
- 関節の炎症
- 感染症
- 腫瘍の発生
ASC療法(培養幹細胞治療法)
ASC療法とは、患者自身の脂肪組織や骨髄から幹細胞を採取し、培養して関節内に注入する治療法です。
幹細胞は、未分化な細胞で、さまざまな組織に分化することができます。ASC療法では、軟骨細胞に分化しやすい幹細胞を培養し、関節内に注入することで、軟骨の再生や炎症の抑制を期待します。
ASC療法の手順は、以下のとおりです。
- 患者の脂肪組織や骨髄を採取する
- 採取した組織から幹細胞を分離する
- 幹細胞を培養する
- 培養した幹細胞を関節内に注入する
注入は、局所麻酔下で行われます。注入後は、安静を保つようにします。
PRP療法との違い
PRP療法は、軟骨の再生や炎症の抑制を期待する治療法ですが、ASC療法は、幹細胞を利用する点です。PRP療法では、血液から採取した血小板に含まれる成長因子を関節内に注入しますが、ASC療法では、患者自身の幹細胞を培養して関節内に注入します。
ASC療法では、幹細胞が軟骨細胞に分化することで、より効果的な治療が期待できます。しかし、幹細胞の培養や注入に技術が必要なことや、副作用のリスクがあることなどが課題として挙げられます。
費用について
ASC療法 | 片膝 | 660,000円 |
両膝 | 770,000円 |
副作用やリスク
- 注射部位の痛みや腫れ
- 関節の炎症
- 感染症
- 腫瘍の発生
その他、注意事項
次の条件に該当する方はPRP療法、PRP-FD療法、ASC療法を受けることができませんので、ご注意ください。
- がん治療中の方
- 活動性の炎症がある方
- 過去1ヵ月以内に同様の治療を受けたことのある方
- 重篤な合併症を抱えている方(以下のような例が挙げられます)
心疾患、肺疾患、肝疾患、腎疾患、出血傾向、コントロール不良な糖尿病や高血圧症など - 薬剤に過敏症の既往歴がある方
- その他、担当医が治療が不適当と判断した方